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１．原価の構成要素
【製造原価の構成要素】
(Ａ)材料費
①原料費または素材費
②購入部品費
③燃料費
④消耗品費
⑤工具・器具・備品費
(Ｂ)労務費
①賃金・給料・雑給・賞与
②法定福利費
③福利厚生費
④退職給与引当金繰入額
(Ｃ)経費
①測定経費（電気代・ｶﾞｽ代・水道代などメーターで消費量を計る経費）
②支払経費（修繕費など実際に支払った金額を計上する経費）
③月割経費（固定資産税などまとめて支払う場合月割計上する経費）
④発生経費（発生しているが支払わない経費、棚卸減耗費など）
⑤減価償却費
【販売費管理費の構成要素】
(Ａ)人件費
(Ｂ)経費
総原価が把握できたら利益を加えて売価を決定します。
ここで、中小企業の原価計算において気をつけなければならいことがあります。
中小企業の場合、支払利息や手形割引料の絶対額が少なからず損益に影響を与えます。
したがって、利益は営業利益ではなく経常利益とする方が、
より現実的であると言えるので、原価の構成要素に営業外損益を加えるべきです。
また、中小企業の場合、原価に占める役員報酬の額が案外高い比率を占めることになるので、
人件費は、役員報酬とそれ以外の人件費に分けて管理することが望ましいと言えます。
総原価＝製造原価＋販売管理費＋営業外損益
と言うことになります。
２．原価の分類
原価計算を実施するにあたり、製品に使われた材料や経費を集計する必要がありますが
１）原価を直接費と間接費に分類
２）原価を変動費と固定費に分類
して計算することになります。
【直接費と間接費に分類する】
(Ａ)直接費＝製品に使われたことが特定できる原価
①直接材料費（素材費・購入部品費・包装資材費）
②直接労務費（直接賃金）
③直接経費（外注加工費）
(Ｂ)間接費＝製品に使われたことが特定できない原価
①間接材料費（工場消耗品）
②間接労務費（間接賃金・管理部門給料）
③間接経費（製造部門直接費以外の全ての経費と販売管理費、営業外損益）
【変動費と固定費に分解する】
(Ａ)変動費 ＝仕事量の増減に応じて増減（正比例）する原価要素
①直接材料費
②外注加工費
(Ｂ)固定費 ＝仕事量が増減しても変化しない原価要素
①減価償却費
②賃借料
③保険料などの経費
(Ｃ)準変動費＝仕事量がゼロの場合でも一定額が発生する原価要素
①電話代
②電気代など基本料金が発生する経費
(Ｄ)準固定費＝一定の仕事量の範囲までは固定的な原価要素
①工具・器具などの経費
さあ、どうでしょうか？
確かに原価の分類に従う原価計算は、理論的には正しいのかもしれませんが、
中小企業にとってほんとうに可能かどうか疑問があります。
また、原価要素をできるだけ詳細に分類することで、
より正確な原価計算が可能になるのかどうかも疑問があります。
「原価計算は絶対に必要だが、完璧な原価計算は絶対できない」のならば
原価計算に余分な時間を掛けたくありません。
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