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１．原価の構成要素と分類に従った複雑な原価計算
例えば労務費について考えて見ます。
①Ａ工の時間あたり工賃が２，０００円
②Ｂ工の時間あたり工賃が２，１００円
③Ｃ工の時間あたり工賃が２，２００円
製品製造に必要な時間は１人・１日当たり７時間×１０日＝７０時間とします。
この製品の直接賃金は
（２，０００円＋２，１００円＋２，２００円）×７０時間＝４４１，０００円
①Ａ工の７０時間相当分賞与および法定福利費・福利厚生費＝ＡＡＡ円
②Ｂ工の７０時間相当分賞与および法定福利費・福利厚生費＝ＢＢＢ円
③Ｃ工の７０時間相当分賞与および法定福利費・福利厚生費＝ＣＣＣ円
この製品の間接賃金は
（ＡＡＡ円＋ＢＢＢ円＋ＣＣＣ円）＝？？？？円
また、この製品の製造部門の間接経費は？？？？円
販売管理部門の間接経費は？？？？円
のように、とても簡単に計算できる代物ではありません。
理論的に間違えているともいえませんが、現実的な計算方法ではありません。
仕事に携わる従業員の賃金は、
職能が同一であっても勤続年数などで同一賃金ではありませんし、
ひとつの作業に同一の従業員を固定化できない場合が多いのではないでしょうか。
正社員とパート社員が混在して製品を仕上る場合もあります。
原価計算に正確さを求めるあまり、原価要素を細分化し過ぎると必ず行き詰ってしまいます。
まして、小さな会社では経営者自ら原価計算や、見積作成をしなければない場合もあります。
そこで、前項で説明した原価要素の分類に従い原価計算をするのではなく
より現実的で、簡単で、時間のかからない原価計算を実行するのが良いと思います。
２．簡便法による簡単な原価計算方法
原価要素を
1.材料費
2.外注加工費（または外注費）
3.加工費
4.販売管理費など
の四つの要素に分解します。
材料費
・原材料または素材費
・購入部品費
・包装資材費
外注加工費（または外注費）
加工費
・労務費
・製造経費
販売管理費など
・この中に営業外損益を含めます。
以上の四つの要素は変動損益計算書費用分解の簡便法により
材料費と外注加工費（または外注費）→変動費
加工費と販売管理費等→固定費
という分類となります。
次に、
1. 加工単価／時
2. 販売管理費等割当単価／時
3. 設備減価償却単価／時
4. 必要作業時間
5. 販管割当作業時間
6. 販管作業時間割当率
を求めます。
1. 加工単価／時＝（年間労務費＋年間製造経費）÷製造部門年間総作業時間
2. 販管費等割当単価／時＝年間販売管理費など÷販管部門年間総作業時間
3. 設備減価償却単価／時＝取得価格÷耐用年数÷製造部門年間総作業時間
（減価償却費を直接費とする場合に必要）
4. 必要作業時間＝製品完成までに必要な作業時間を集計する
5. 販管割当作業時間=必要作業時間×販管作業時間割当率
6. 販管作業時間割当率＝販管総作業時間÷製造総作業時間
例えば
販管部門年間総作業時間＝ ５０００時間
製造部門年間総作業時間＝１００００時間
とするならば
販管作業時間割当率＝販管年間総作業時間÷製造年間総作業時間
↓
販管作業時間割当率＝５０００時間÷ １００００時間
＝５０％
となります。
したがって原価計算（減価償却費を間接費とする場合）は
材 料 費＝材料単価×材料必要量
外注費＝（外注加工費または外注費の額）
加 工 費＝加工単価／時×必要作業時間
販管費など割当額＝販管費など割当単価／時×販管割当作業時間
により原価を求めます。
また、
ロットを変えて原価計算して見ると、一個当たり利益率が全然違うのが分かります。
生産ロットによって、売価は変化すると言うことを強いておく必要があります。
簡単原価計算プログラム【ここをクリック】を利用すれば
以上の原価計算方法により簡単で、合理的な製品原価を求めることができます。
なお、この方法で原価計算をおこなえば、
現場で作業する建築や、電気工事などの見積・原価管理の場合も同様なことが言えます。
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