【利益を増加させる経営】 

販売価格は原価計算と市場の意向により決定される





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 販売価格を原価計算の結果により決定するのは正しくない

1.販売価格を決めるのは顧客や消費者


販売価格原価計算により決定しても、
顧客や消費者から、妥当な価格であると判断されることはないでしょう。

ほとんどの場合、商品は他社との競争にさらされています。
また、顧客や消費者が、その商品を欲しいと思う度合いも、値ごろ感もまちまちです。

つまり、販売価格
(1)その商品を欲しいと思う顧客・消費者がどれくらいいるのか?
(2)競合する商品を他社はいくらで販売しているのか?
(3)他社と競合する商品の総合的品質の優劣はどうなのか?
などにより決定されるべきもので、
顧客・消費者が販売価格決定の主導権を持っていると言えます。

その時、自社の都合による原価計算で、販売価格を決定する正当性は見当たりません。

このことは、顧客が末端の消費者であっても、法人であっても変わりありません。
販売価格は、本来市場の意向によって決定されるものなのです。

このように決定された販売価格は、必要利益を満たしてくれるのでしょうか?

これを検証し、必要利益を満たすために総原価を操作するのが、
原価計算本来の意味だと思うのです。



2.全く同じ品質で同じ販売価格の商品でも利益は違う


例えば、あなたの会社のある商品と全く同じ商品を、
全く同じ価格と品質で、販売している競合先(仮にA社)があるとします。

全く同じ品質とは、
使用している材料も、材料仕入価格も、
顧客・消費者から見た価値も全く同じであると言う意味です。

しかし、あなたの会社とA社では販売して得られる利益が同じではありません。

なぜならば、あなたの会社の商品と、A社の商品とでは総原価が違うからです。
例え材料費が同じでも、総原価の内、加工高と販売管理費割当額が同じではないからなのです。


さらに、販売数量の大小、つまり生産数量の大小が違えば、また総原価が変わってきます。
これらの違いにより、全く同じ品質で同じ販売価格の商品であっても
あなたの会社は儲かっていない、A社は儲かっている、と言う事が起こってしまいます。

だから、市場の意向により決定された価格で販売しても、
必要利益が獲得できるように総原価を操作する必要があります。
そのために、原価計算を実施する必要があるのです。


市場の意向により決定された販売価格であっても、
必要利益を獲得するために総原価を操作するための原価計算【ここをクリック】は、
合理的に考えられた原価計算プログラムを利用すれば、簡単に実行可能です。


次回以降で、
(1)総原価とは何か
(2)総原価を操作すれば必要利益を満たすことができるのか
(3)販売数量の大小でなぜ総原価は変わるのか
(4)総原価は年度の損益予算まで遡る必要がある
について説明して行きます。

 
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